天気が変わりやすい時期は、晴れていたと思ったのに急に大雨になったりと不安定なことが多いですよね。
なかでも大雨になると、土砂崩れや洪水など災害に発展してしまう恐れもあるので、大雨警報をしっかり確認しておきたいところです。
ここでは、大雨警報発令の基準や、危険レベルはどれくらいなのか、警報が出る基準、出た時の学校はどうなるかなどをお教えします。
大雨警報の発令基準は地域によって異なる
大雨警報の発令基準はどのようになっているか知らない人もいますよね。
実は大雨警報の発令基準は地域によって異なります。
この警報は気象要素(表面雨量指数、流域雨量指数、風速、波の高さなど)が基準に達すると予想した区域に対して発表しているものです。
しかし、地震で地盤が緩んでいたり災害で条件が変化している場合は、基準も変化していきます。
自分の住む地域で大雨予報になっている場合は、事前に大雨警報が発表されている気象庁のサイトへアクセスし確認してみましょう。
大雨警報の危険レベルはどれぐらい?
気象庁のサイトでは色分けで地域別に危険度が分布されていて、目で見ればすぐに危険度がわかるようになっています。
大雨警報の危険レベルは5つに分かれています。
5つの大雨警報の危険レベル
今後の情報等に注意
普段と同じ状況
注意
周囲より低い場所で道路の冠水の恐れあり
警戒
安全確保行動を取る準備が整い次第、早めの行動を取る。
高齢者等は自治体によって避難準備、避難開始が発令されうる状況
非常に危険
道路冠水のため交通機関に影響が出る可能性も。
周囲より低い場所にある家は床上が浸水する恐れあり
極めて危険
重大な浸水害がすでに発生している恐れが高く、極めて危険な状況
以上のように分けられています。
住宅の地下室や、道路のアンダーパス、周囲よりも低い位置にある家は浸水のおそれがあるので、大雨警報を気にするようにしましょう。
雨量が何ミリ以上だと警報レベルで学校はどうなる?
大雨警報の基準となる雨量は、どのくらいで警報レベルなのか知っておきたいですよね。
大雨警報の基準は、大雨によって起きる災害の種類によって変わってきます。
浸水害の場合は「表面雨量指数」と呼ばれるもので、土砂災害の場合は「土壌雨量指数」というものが用いられます。
そのため雨量によって発令されるのではなく、基準の指数より上回った場合警報が出るということです。
発令基準に地域差があるので「雨量が何ミリ以上だと警報レベル」というはっきりしたことは言えません。
ですが、警報発令基準の指数より上回った場合に警報は発令されるので自分の住んでいる地域の基準を知っておくと安心できますよ。
また、警報が発令されたら学校が休みになるという地域もあります。
テレビ等の警報発表で休校になることもあれば、発表がなくても警戒するために休校の場合もあります。
住んでいる地域では警報が出た場合どのような行動をするべきなのか、一度確認しておくと良いでしょう。
まとめ
大雨警報が発令し浸水や土砂災害などの恐れがあると、どのように行動したら良いのかパニックになってしまいますよね。
大雨警報は雨量に関係なく、地域によって基準が設けられそれを上回った場合に発令されるので、事前に自分の住んでいる地域の基準を確認しましょう。
警報が出た時の行動や、災害に備えることも大事です。
万が一の時に素早く反応するためにも、日頃から気にかけておくことが大切ですよ。